かつてのパンダアップデートよりも検索結果に影響を与えるといわれる Googleの「モバイルフレンドリーアルゴリズム」がいよいよ本日ローンチされました。 これにより、スマホ最適化（モバイルフレンドリー対応）しているサイトは、スマホでの検索の順位が上昇していくことになります。 逆に言えば、モバイルフレンドリー対応していないサイトは今後、スマホでの検索結果では徐々に順位が下がっていくことになります。
※この記事は旧ブログ「INBOUND marketing blog」から移行したものです。
なお、今回の「モバイルフレンドリーアルゴリズム」の要点は以下のとおりです。
- スマホ検索にのみ適応される
- 評価はページ単位で行われる
- 企業名、サイト名、商品名などの、固有名詞によるキーワードには影響しない
- Googleが提供する「モバイルフレンドリーテスト」による0か100での判断
まだ割合は少ないとはいえ、BtoBサイトにおいてもスマホ訪問の割合が増えてきているという現状があります。
モバイルフレンドリー未対応のBtoBサイト担当者は、当問題に対し、気がかりで落ち着かないのではないでしょうか。
事実、Googleが3月に「モバイルフレンドリーアルゴリズム」のアナウンスをして以来、BtoBサイトのコンサルタント業務を行う弊社にも、多くの企業から「急いでモバイルフレンドリー対応した方がいいのか？」「アクセス数が急落するのでは？」といったお問い合わせが寄せられています。
そこで今回は、
BtoBサイトにおいて、モバイルフレンドリー対応の緊急性を見極める3つのポイントをご紹介します。
ポイント1. 自社サイトにおけるスマホ訪問者の「割合」
最初の判断基準として、現状の自社サイトのスマホ訪問者割合を把握する必要があります。 そもそも、スマホ訪問者が少ない状況であれば、仮にスマホからの検索順位が落ちたところでそれほど影響を受けません。 目安として、スマホ訪問者割合が30％未満であれば、モバイルフレンドリー対応を急ぐ必要はないとおもわれます。
ポイント2. 自社サイトにおけるスマホ訪問者が「ターゲットユーザー」であるか
スマホ訪問者割合が30％を超えているからといって、今すぐモバイルフレンドリー対応しなければならないとは限りません。
現状のスマホ訪問者が「コンバージョン」や「売上」に対してのターゲットユーザーであるか？を見極めなければなりません。
上記訪問者の多くが下記のような行動特性であれば、「ターゲットユーザー」である可能性は低いと考えられるので、モバイルフレンドリー対応を急ぐ必要はないでしょう。
☑ 企業名・サイト名、商品名といった貴社固有のキーワードで流入している
前述したとおり、今回の「モバイルフレンドリーアルゴリズム」では企業名、サイト名、商品名といった固有のキーワードには影響しないものとなっています。
☑ 広告や外部サイト経由で流入している
現状、スマホ訪問者の多くがリスティング広告や外部サイト経由で訪れているのであれば「モバイルフレンドリーアルゴリズム」の影響はまったくありません。
☑ 閲覧ページの多くが「会社所在地」や「セミナー開催概要」ページである
貴社を訪れる際に「会社所在地」で道を確認しているユーザーの可能性があります。
同様に、貴社のセミナーに向かう際に「セミナー開催概要」ページで開始時間や会場を確認している可能性が考えられます。
※上記以外にも、学生や求人情報目的での流入が多いサイト等も、スマホ閲覧率が高くなる傾向にあるので十分な分析が必要です。
ポイント3. 競合サイトのモバイルフレンドリー対応状況
検索順位は、競合サイトとのパワーバランスで成り立っています。 主力キーワードで順位を競っているサイトがモバイルフレンドリー対応していた場合、貴社サイトの検索順位はこの先急落してしまう可能性があります。 また、検索順位以外にも企業のブランドイメージとして、モバイルフレンドリーに対応している方が印象は良くなります。 競合サイトの大半がモバイルフレンドリー対応している状況であれば、早めの対応を行うことをおすすめします。
最後に
今回の記事でお伝えしたいのは、決してBtoBサイトのスマホ最適化を後回しにしても良いということではありません。できるだけ早く対応した方が、SEO・ユーザビリティの面において、大きなメリットがあることは間違いないとおもいます。 ただし、今回のモバイルフレンドリーアルゴリズムに過敏に反応し、性急かつ安易にスマホ最適化対応してしまうことは危険だと弊社は考えております。情報量が多くなりがちなBtoBサイトでは、スマホ閲覧時には必要最低限のミニマム情報だけを提供するといった戦略も大いに考えられます。 上記以外にも、BtoBサイトをスマホ最適化するうえ検証・設計しなければならない課題は多く、十分な準備期間をもって取り組まなければならないプロジェクトです。 ※当記事はあくまでもガイアックスの見解であり、すべてのWebサイトに適応されるものではありません。